ヨンセサラン病院が申請した肩の自己多血小板血漿（PRP）注射治療が、政府の安全性・有効性評価を通過し、「新医療技術」として認定されました。同院は、従来の膝変形性関節症に続き、肩の腱疾患にもPRPによる非手術治療を広げます。
同院は15日、保健福祉部告示第2026-146号に基づき、「腱板腱症および部分断裂における自己多血小板血漿注射」が新医療技術として告示されたと明らかにしました。新医療技術評価の申請後、安全性と臨床的効果について審査を受けた結果だとしています。
保健福祉部は7日、当該技術を安全性と有効性が認められる新医療技術として告示しました。新たな治療法が臨床現場で無分別に用いられるのを防ぐため、政府が関連文献と臨床根拠を検討し、安全性と効果を評価したものです。
新医療技術としての認定は、当該治療が定められた患者と方法において、臨床的に使用し得る安全性と効果を備えていることを意味します。
3カ月の治療で改善しない腱症・30%未満の部分断裂が対象
腱板は、肩関節を包み、腕を上げたり回したりする働きを担う4本の腱です。反復使用や加齢に伴う変性で腱が弱くなると、痛みや機能低下が現れ、損傷が進むと一部が裂ける部分断裂につながることがあります。
今回認定されたPRP注射の対象は、鎮痛薬などの保存的治療を3カ月以上受けても症状が改善しない腱板腱症の患者です。画像検査で腱板の部分断裂が確認された場合は、断裂の程度が30%未満である必要があります。全層断裂や損傷範囲の大きい部分断裂は、今回の認定対象に含まれません。
PRP注射は、患者の血液を採取した後、遠心分離して血小板が豊富な血漿を得て、病変部位に注入する治療です。今回の告示では、PRPを肩の肩峰下滑液包（肩甲骨の肩峰の下で、腱と骨の摩擦を防ぐクッション状の袋）または腱板腱内に、単独で注射するよう手技が定められました。
治療の目的は、断裂した腱を完全に再生させることではなく、痛みを軽減し、肩の機能を改善する点にあります。評価文献では重篤な合併症や副作用は報告されておらず、注射後に起こり得る痛みや筋肉のこわばりは、一般的な注射過程で生じ得る範囲と評価されました。
膝から肩へ、非手術治療の適用範囲を拡大
ヨンセサラン病院はこれまで、膝変形性関節症の患者を対象にPRP注射治療を実施し、臨床経験を積み重ねてきました。今回の新医療技術認定により、膝関節にとどまらず、肩の腱板疾患まで自己血液を活用した非手術治療の範囲を拡大することになります。
病院は、中期の膝変形性関節症に適用する自己脂肪由来間質血管分画（SVF）注射治療と膝PRP治療に肩PRPを加え、関節と腱の損傷部位・進行段階に応じた非手術治療体制を強化する方針です。
ただし、PRP注射がすべての腱板患者において手術の代替となるわけではありません。初期には薬物療法や理学療法、運動・リハビリテーション治療などを優先して行います。それでも痛みが続く場合には、断裂範囲や筋力低下、日常生活の制限などを総合的に確認し、PRPの適用可否を判断する必要があります。腱の損傷が大きい、または機能低下が著しい場合は、縫合手術など別の治療が必要となることがあります。
コ・ヨンゴン ヨンセサラン病院長は「今回の肩PRP注射治療の新医療技術認定は、膝に続き肩疾患まで自己血液を活用した非手術治療の根拠を広げた点で意義があります」と述べた上で、「蓄積した臨床経験とエビデンスに基づく研究を土台に、患者さんの状態に適した非手術治療の選択肢を提供していきます」と話しました。
