ウゴービー、マンジャロなど、いわゆる「GLP-1系肥満治療薬」の使用が急速に広がる中、治療以外の目的による不適切使用を防ぐには、実効性のある規制策が必要だとする専門家の提言が出た。海外主要国の事例も踏まえ、医薬品安全使用サービス（DUR）と連動した処方支援策や、高必要群を中心とした限定的な給付導入など、段階的な管理体制を構築する方法が「韓国型」の代替案として示された。
大韓肥満学会は10日、韓国医学バイオ記者協会とともに、ソウル大学がん研究所イ・ゴンヒホールで「GLP-1肥満治療薬の臨床的価値と望ましい処方環境の模索」シンポジウムを開き、GLP-1肥満治療薬を巡る課題を議論した。
この日、「GLP-1肥満治療薬の臨床的価値―肥満治療パラダイムの変化」をテーマに発表したパク・ジョンファン漢陽大学病院 内分泌代謝内科教授は、「肥満・糖尿病治療薬ウゴービーの主成分『セマグルチド』と、マンジャロの主成分『チルゼパチド』は、大規模臨床研究を通じて体重減少だけでなく、心血管疾患リスクの低下にも有意な効果を実証した」と述べた。その上で、「ただし、こうしたGLP-1肥満治療薬が本当に必要な人に使われているのかは疑問だ」と指摘した。
現在、GLP-1肥満治療薬の多くは保険適用外で使用されており、健康保険の請求データに投薬情報が残らない。そのため、体重減少など美容目的で無分別に処方・使用される例も少なくない。
パク教授は「保険適用外で使われるGLP-1肥満治療薬は、実使用データに基づく安全性モニタリングに限界がある」とし、「同一成分のGLP-1糖尿病治療薬でさえ給付基準が限定的で、患者治療に十分活用できていないのが現実だ」と指摘した。
この日、「現行の規制議論の実効性と望ましい代替案」をテーマに発表したイ・サンヨル慶熙大学病院 内分泌代謝内科教授も、「現行および予定されている規制内容では、『誰に、どのような臨床的根拠で』処方されたのかを把握できる明確なデータ構造そのものがない」と問題提起した。そのうえで、「（非対面処方チャネルの遮断、『不適切使用が懸念される医薬品』表示など）流通・診療チャネルの統制に軸足を置いた規制だけでは限界がある以上、関連規制を強化するよりも、臨床的妥当性を記録・評価する管理体制の整備が優先だ」と強調した。
イ教授は、英国・フランス・米国など、肥満治療薬に公的保障を導入した国々の事例を参考に、韓国でも▲医薬品安全使用サービス（DUR）連動型の「適正処方支援」（BMI・併存疾患・年齢別の承認記録およびアラート）▲高必要群を中心とした段階的給付の導入 ▲検証済みの非対面・ハイブリッド診療の支援など、処方根拠とデータに基づく管理体制を段階的に構築する必要があると提案した。その上で、「今後は『止める規制』から『管理する規制』へ転換し、患者が安全で持続可能な治療を受けられるようになったのかを評価すべきだ」と助言した。
