TikTokで「韓国の薬局必須アイテム」を検索すると、関連動画が次々と表示されます。明洞や弘大周辺の大型薬局は買い物かごを手にした外国人観光客でにぎわい、週末には店頭に行列ができるほどです。
ハナ金融研究所が今年2月に公表した報告書では、昨年の外国人による国内薬局での支出額は1414億ウォンで、前年差142.2%増でした。薬局が新たなKビューティーの名所となり、その中心に東亜製薬の皮膚外用薬「4本柱」があります。
こうした変化の背景には、2つの流れが重なっています。
1つは、皮膚科施術と連動した消費です。BCカードが8月に公表した「訪韓外国人消費トレンド報告書」では、今年上半期の訪韓外国人の薬局利用金額は前年同期比1176.9%急増し、全業種の中で最も高い増加率を記録しました。同期間の皮膚美容の利用金額も109.8%増えました。レーザー施術やスキンケアを受けた直後に、病院近くの薬局で鎮静・再生クリームを一緒に購入する行動が定着した、という分析です。
もう1つは規制の違いです。米国は2020年3月に制定された新型コロナウイルス感染症の経済支援法（CARES法）で、長らく先送りされてきた規制に決着をつけました。FDAは2006年以降、ヒドロキノンが動物実験で発がん性の可能性を示し、長期使用で皮膚が永久的に変色する副作用（オクロノーシス）が懸念されるとして規制を検討してきましたが、この法律を機に、ヒドロキノン配合の美白剤は「安全性が検証されていない成分」として最終分類されました。その結果、2020年9月以降に新たに販売されるヒドロキノン美白剤はFDAの別途新薬承認が必要となり、事実上、処方箋がなければ入手できなくなりました。
一方、韓国ではヒドロキノン濃度が2%以下なら一般用医薬品、4〜5%と高濃度なら医療用医薬品に分かれますが、2%濃度は処方箋なしで薬局でそのまま購入できます。「韓国でだけ簡単に手に入る薬」という認識がSNSの口コミを通じて広がりました。
輸出統計もこの流れを裏付けます。食品医薬品安全処によると、2026年1〜3月期の国内化粧品輸出額は前年同期比19%増の31億ドルで、過去最高を記録しました。上半期全体では70億ドル（27.3%↑）まで伸び、再び最高値を更新しました。米国が20.7%の比重で2年連続の首位を維持する中、欧州向け輸出額（15億2459万ドル）が初めて北米（14億9079万ドル）を上回りました。輸出先地域もそれだけ多様化しているということです。
化粧品店ではなく薬局へ向かう外国人
需要が増えると、流通業界も素早く動きました。
CJオリーブヤングは3月末、東亜製薬・東国製薬など国内製薬各社と組み、「アドバンスド・ダーマ」の売り場を新設しました。6月の売上はローンチ初期の4月より260%以上増え、そのうち70%が外国人売上でした。
ダイソーも黙ってはいませんでした。東和薬品のダーマブランド「フシダム」を導入し、東国製薬と一陽薬品はそれぞれ薬局専用ブランド「マデカファーマシア」と「ドクター・プリメティック」を投入して競り合いました。
市場が拡大する中、7月には成分・効能を学術的に検証するための韓国薬局化粧品学会（KSPC）まで発足しました。外国人観光客の間では「K薬局ツアー」という新語も登場しています。
この市場で東亜製薬（代表取締役社長 ペク・サンファン）は、ニキビからニキビ痕、シミ・そばかすまで、肌悩みに応じて選べる多様な皮膚外用薬のラインアップを持つ企業として挙げられます。特に「ノスカナゲル」「アクノンクリーム」「アクリンゲル」「メラトーニングクリーム」などは、それぞれ異なる肌悩みに対応し、国内消費者が継続的に選ぶ代表製品です。
痕にはノスカナゲル、急性ニキビにはアクノンクリーム
ニキビ痕治療薬「ノスカナゲル」は、東亜製薬の皮膚外用薬ラインアップを代表する製品です。2013年に発売されたノスカナゲルは、ヘパリンナトリウム、アラントイン、デクスパンテノールを含有する一般用医薬品で、ニキビなどによって生じた痕のケアに用いられます。
最近は人気アイドル「ILLIT（アイリット）」のウォニをモデルに起用し、消費者との接点を広げています。IQVIA（アイキュービア）のセルアウト基準で、ニキビ痕治療薬部門において13年連続（2013年から2025年まで）で販売1位を記録し、安定した消費者需要を背景に市場での地位を維持してきました。
ニキビ症状に応じて選べる製品もあります。2020年7月に発売された「アクノンクリーム」は、イブプロフェンピコノールとイソプロピルメチルフェノールを含有する一般用医薬品です。市場の成長を追い風に、IQVIA基準で2022年4〜6月期の外用ニキビ治療薬市場において37%のシェアを記録し、発売2年で販売1位に上り詰めました。その後も伸び続け、2023年には売上126億ウォンを超え、2年連続で販売1位を守りました。
市場が拡大すると、広東製薬・太極製薬・東国製薬など競合各社も相次いで類似製品を投入したほどで、カテゴリーそのものを押し広げた製品としても挙げられます。
「アクリンゲル」は2023年に発売された、白ニキビなどに使用する一般用医薬品で、サリチル酸2%を主成分として含有しています。こうした症状に悩む消費者が、自身の肌状態に合わせて選べるよう、ニキビ治療薬のラインアップを細分化した製品です。
シミ・そばかすにはメラトーニングクリーム
ニキビだけでなく、シミ・そばかすなど色素沈着への関心が高まるにつれ、関連製品を探す消費者も増えています。
東亜製薬の「メラトーニングクリーム」は、ヒドロキノンを主成分とする一般用医薬品で、皮膚の色素沈着症状の緩和に使用されます。最近は俳優のチョン・ジヒョンをモデルに起用し、多様なマーケティング活動を展開して消費者との接点を増やしています。2021年に発売されたこの製品は累計販売量300万個を突破し、昨年だけで130万個以上が売れました。
医薬品市場調査機関IQVIA（アイキュービア）の実販売量（セルアウト）集計基準で、ニキビ痕治療薬部門では13年連続（2013年から2025年まで）で販売1位を記録し、安定した消費者需要を背景に市場での地位を維持してきました。
東亜製薬の関係者は「国内消費者に長年選ばれてきた皮膚外用薬への関心が、外国人観光客にも広がっています」とした上で、「今後も肌悩みや症状に合った多様な製品を通じて、消費者のスキンケアに役立てるよう努めます」と述べました。
自分の肌悩みに合わせて、安全に選ぶポイント
では、自分に合う製品はどう選べばよいのでしょうか。
これらは化粧品ではなく一般用医薬品である点をまず押さえると、選びやすくなります。痕が気になる場合はヘパリンナトリウム・アラントイン・デクスパンテノール系、赤く腫れて膿む化膿性ニキビにはイブプロフェンピコノール系、白ニキビやブラックヘッドにはサリチル酸系、シミ・そばかすなどの色素沈着にはヒドロキノン系――というように、症状別に成分を整理しておくと試行錯誤を減らせます。
ただし、効果が強い分、注意点もあります。食品医薬品安全処の許可情報によると、ヒドロキノン成分は妊婦または妊娠の可能性がある女性、12歳以下の小児、腎障害患者は使用してはならず、長期間連続で塗布することも避ける必要があります。初めて使う際は少量を塗って24時間ほど皮膚反応を確認し、2カ月以上使用しても症状が改善しない場合は使用を中止して、医師または薬剤師に相談するのが安全です。サリチル酸成分も、妊婦は治療で得られる利益がリスクを上回る場合にのみ使用し、小児は広い範囲に長時間塗らないよう注意が必要です。
何より、同じ「ニキビ薬」「美白クリーム」として括られていても、成分や濃度によって自分に合う製品は異なり得ます。購入前に薬剤師へ肌悩みを具体的に伝え、勧めてもらうのが最も確実です。
