韓国の会社員の相当数が、健康を単に病気がない状態ではなく、経済成長や社会的価値を生み出す「健康資産（Health Asset）」として捉え、管理のために費用を支払う意向も持っていることが分かりました。こうした意向は、所得水準よりも精神・スピリチュアルの健康状態と、より強く結び付いていると分析されました。
ソウル大病院の家庭医学科とソウル大健康文化事業団に所属するユン・ヨンホ教授の研究チームは、全国の20〜40代会社員1000人を対象に、健康資産価値（Health Asset Value, HAV）に対する認識と活用可能性を調べました。その結果を国際学術誌〈〈サイエンティフィック・リポート（Scientific Reports）〉〉に発表したと、16日に明らかにしました。
健康資産とは、個人や地域社会、社会システムが健康を維持するうえで寄与する、あらゆる要因と資源を指します。病気の有無だけで健康を定義する枠を超え、遺伝的要因や医療サービス、生活習慣、社会的関係、環境など、健康を支える多様な要素を包括する概念です。
研究チームは、全国17の市・道に居住する会社員を対象に、健康資産について、▲経済的価値の推定意向 ▲健康管理における有用性 ▲評価プログラム利用意向 ▲個別化された健康改善活動への参加意向 ▲費用支払い意向――の5項目を調査しました。
分析の結果、回答者の10人中8人が、健康資産評価は実際の健康管理に役立つと答えました（80.4%）。個別化された健康改善活動に参加する意向があるとの回答は79.8%で、健康資産を経済的価値として評価してみる意向と、評価プログラムを継続的に利用する意向も、それぞれ76.1%に達しました。健康管理プログラムに実際に費用を支払う意向があると答えた割合も63.4%でした。
健康資産に対する前向きな態度は、精神的健康やスピリチュアルな健康の水準が高い人ほど強くみられました。
ストレスに効果的に対処し、情緒的に安定している精神健康の良好群は、そうでないグループに比べ、健康改善プログラムに費用を支払う意向が1.42倍高かったです。
また、ボランティア活動、宗教、瞑想などを通じて人生の意味を感じるスピリチュアル健康の良好群は、健康資産の経済的価値を認める程度が1.45倍、評価の有用性に共感する程度が1.42倍、費用支払い意向は1.51倍高いことが分かりました。これは、健康管理にお金を使おうとする姿勢が、経済的余裕だけで決まるわけではないことを意味します。ストレスにうまく対処して情緒的に安定している、あるいは人生の目的や意味を明確に感じている人ほど、健康を長期的に管理すべき資産と捉え、費用を投じようとする傾向が強かったです。
ただし、今回の調査は関連性を確認したものであり、精神・スピリチュアル健康が費用支払い意向を直接高めたと断定することはできません。
一方で、身体健康や社会健康、全般的な健康状態は、健康資産に対する態度と明確な関連を示しませんでした。
社会経済的要因も一部影響しました。大学卒以上の学歴者は、個別化された健康改善活動への参加意向が2.21倍高く、所得が高い会社員は、健康資産の経済的価値を認めたり、評価プログラムを継続的に利用しようとする意向が相対的に高かったです。ただし、性別と年齢、企業規模では有意な差は見られませんでした。
研究チームは、今回の結果について、健康資産の概念が実際の健康管理サービスや政策に活用される可能性を示すものだと評価しました。特に、費用支払い意向が単純な経済力よりも精神的・スピリチュアルな健康とより関連している点は、個人の内面的な健康が健康管理行動にも重要な影響を及ぼし得ることを示唆すると説明しました。
ユン・ヨンホ ソウル大病院江南センター院長は「会社員の勤務環境は健康と直結するだけに、政府と企業は労働者の健康を単なる福利厚生コストではなく、投資価値のある資産として認識する必要があります」としたうえで、「今回の研究が、多次元の健康資産測定に基づく個別化健康プログラムの開発や、健康格差の解消に向けた政策づくりに活用されることを期待します」と語りました。
健康を個人と社会の「資産」として捉えるアプローチは、海外でも広がっています。世界保健機関（WHO）は、健康を単に病気がない状態ではなく、身体的・精神的・社会的に良好な状態と定義しており、個人や地域社会が持つ健康関連の資源や強みを活用する「健康資産（Health Assets）」アプローチを紹介してきました。近年は、予防と健康増進を中心とする保健政策が拡大するなかで、健康を社会・経済的価値として捉える研究も増える傾向にあります。
