韓国を訪れた外国人患者数が、昨年初めて100万人を超えた。このうち、1人当たりのクレジットカードによる医療費支出額が最も大きい上位3カ国は、米国や日本ではなく、カザフスタン、インドネシア、モンゴルだったことが分かった。
16日、韓国保健産業振興院は、こうした内容を盛り込んだ「2024 クレジットカードデータで見る外国人患者の消費パターン分析報告書」を公表した。
報告書によると、昨年、外国人患者が国内で利用したカード消費額の総額は3兆6647億ウォンで、このうち国内の医療機関で支出したカード決済額は、総カード消費額の約40%に当たる1兆4053億ウォンだった。
外国人患者が最も多く利用した医療分野は皮膚科と美容外科だった。両分野の利用額合計は9449億ウォンで、全体消費の25.8%を占めた。国別の外国人患者のクレジットカード利用規模は、米国が1位、日本が2位となった。
一方、国別に外国人患者の1人当たりクレジットカード利用額を調べたところ、上位3カ国はカザフスタン（607万8365ウォン）、インドネシア（426万9518ウォン）、モンゴル（367万3259ウォン）だった。これに対し、外国人患者のクレジットカード利用規模と訪問者数が最も多かった米国と日本は、1人当たりのクレジットカード支出額ではそれぞれ166万8992ウォン、99万2475ウォンにとどまり、上位10カ国圏外だった。
国によって、韓国で利用される医療分野に違いがあることが背景にあると分析される。ハン・ドンウ韓国保健産業振興院 国際医療本部長は「特に日本は、皮膚美容や美容整形の施術など、単価が比較的低い医療サービスを利用する人が多かった」とした上で、「一方、カザフスタンやモンゴルなど、富裕層やVIPの医療患者が多い国では、スキンケアや整形よりも、総合病院や内科など治療を目的に訪れて高額を支出する傾向がある」と説明した。
実際、レーザーやボトックスなどの皮膚美容施術は、韓国の方が日本に比べておよそ4分の1程度安く、日本人観光客が多く利用する医療サービスとなっている。 一方、モンゴルやカザフスタンなどでは、重症疾患の治療や健康診断などを目的に韓国を訪れる外国人患者の割合が高い傾向にある。
外国人患者は医療サービスに加え、買い物や宿泊、外食、交通などにも支出した。百貨店、飲食店、免税店、ホテルの4大業種に支出した金額は、合計7995億ウォンに達した。
振興院は、今回の分析結果が地域特化型の医療観光モデル開発に向けた基礎資料として活用されることを期待している。ハン・ドンウ国際医療本部長は「何よりも、外国人患者の誘致は量的な成長だけでなく、質的な成長が必ず伴わなければならない」とし、「医療事故の防止など患者の安全と信頼を最優先し、韓国に滞在する外国人患者の助けとなるよう、誘致事業者のサービス水準も引き上げる必要がある」と述べた。
