世界の新規がん診断件数は、2050年に2024年比で約70%増える見通しです。世界保健機関（WHO）は、最近公表した「世界のがん現状報告書2026（Global status report on cancer 2026）」で、2024年の約2060万件が2050年には3500万件に達すると予測しました。
禁煙の推進など予防政策によって一部のがんリスクが低下するなど、一定の前進は見られますが、がんは依然として世界で死亡と障害をもたらす主要疾患の一つです。WHOは、各国の保健医療システムの対応が、がん負担の増加ペースに追いついていないとして、より踏み込んだ行動が必要だと指摘しました。
報告書によると、2030年までにがんによる早期死亡を3分の1減らす目標について、達成軌道に乗っている国は12カ国にとどまります。一方、48カ国ではがんによる死亡率がむしろ増加傾向にあります。
生涯で5人に1人ががんを経験…男性は肺がん・前立腺がん、女性は乳がん・肺がんが多い
WHOは、今後、人口5人のうち約1人が生涯に少なくとも1回、がんと診断されると見通しました。男性で最も多いがんは肺がんと前立腺がんで、女性では乳がんと肺がんが最も多く発生します。大腸がんは男女ともに3番目に多いがんに挙げられました。
がんは心血管疾患に次ぐ、世界の主要な死因の一つです。WHOは、75歳以前にがんで死亡する人が、男性は約9人に1人、女性は約13人に1人に達すると分析しました。
地域別では、アジアが世界のがん負担の半分以上を占めました。世界人口の約60%がアジアに居住していることも影響したとみられます。欧州は世界のがん発生の約21%を占め、人口規模に比して高いがん負担を示し、北米は約11%でした。
高齢化と生活習慣の変化が、がん増加を押し上げる主要因
WHOは、がん増加の最大の背景として、リスク要因の持続的な増加と世界的な高齢化を挙げました。
喫煙率は多くの国で低下しており、食生活の改善やHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンの普及も進んでいます。WHOのたばこ規制政策の実施後、2010年から世界の喫煙率は約27%低下し、女児を対象としたHPVワクチン接種率も2019年の17%から最近は31%まで上昇しました。
一方で、飲酒、肥満、身体活動不足など一部のリスク要因は改善していない、あるいは悪化していると報告書は指摘しました。WHO傘下の国際がん研究機関（IARC）のエリザベス・ワイダーパス所長は「確立されたリスク要因への曝露を減らすことは、依然としてがん予防における最も強力な手段です」と強調しました。
がん患者が増えるもう一つの理由は、人々がより長く生きるようになったためです。年齢はがん発生の最大のリスク要因で、がん発生全体の半数以上は65歳以上で起きています。
世界的に高齢化も進んでいます。WHOは、60歳以上人口の割合が2015年の12%から、2050年には22%へと、ほぼ倍増すると見通しました。
国別のがん格差が拡大…診断・治療へのアクセスが課題
WHOは、国別のがん負担の差は単に発生率の違いだけでなく、診断、治療、ケア体制の格差に起因すると指摘しました。多くの国で、がん検診や早期診断の体制が十分に整っておらず、患者支援サービスも不足しています。このため患者は必要な治療を受けにくく、治療費の負担も増しています。
がんは医療費だけでなく、患者の所得喪失、住居費、介護費など幅広い費用を生みます。報告書は、がん患者と家族の約半数が、耐えがたい水準の医療費負担を経験していると明らかにしました。
WHOは、2050年までにがんによる世界の累積経済コストが33兆2000億ドルを超えると推計しました。米国の国内総生産（GDP）に匹敵する規模です。
高額治療より、予防と早期発見への投資を
WHOは、とりわけ低所得国および中所得国への投資を拡大すべきだと強調しました。これらの国は限られた医療資源の中で、高いがん負担も同時に抱えているためです。
報告書は、がん種別の個別対応よりも、予防、早期発見、治療、緩和ケアを包含する統合的で患者中心のアプローチが必要だと強調しました。また、一部の高所得国で臨床的な追加利益が限定的な先端・高コスト治療が優先される傾向を指摘し、予防と必須のがん管理サービスへの投資を拡大すべきだとしました。
テドロス・アダノム・ゲブレイェススWHO事務局長は「今回の報告書が示す不平等は避けられないものではなく、選択の結果です」とした上で、「より強力で結束した行動によって変えられます」と述べました。さらに「いま、そして今後数年間に私たちが下す選択が、将来のがん負担と、患者が経験する治療環境を決定します」と強調しました。
がんの最大40%は予防可能…予防を政策の優先課題に
それでもWHOは、がんの増加傾向を反転させる可能性があるとしました。研究によれば、がんの最大40%は予防可能です。
そのため各国には、まず国民のがん発生・死亡データを体系的に収集して政策効果を評価し、必要な分野に資源を集中するよう勧告しました。さらに国際研究機関や政策コミュニティと協力し、予防と治療戦略を強化すべきだと強調しました。
ワイダーパス所長は「一部の国では予防政策の実施後、特定のがんの発生率が低下していますが、変化のスピードは依然として遅すぎます」と述べ、「がんの様相は、肥満、身体活動不足、不健康な食生活、大気汚染の増加などの影響で変化し続けています。がん予防が政策の優先課題にならなければなりません」と語りました。
[よくある質問]
Q1. 2050年のがん患者はどの程度増える見込みですか？
A. 世界保健機関（WHO）によると、世界の新規がん診断件数は2024年の約2060万件から、2050年には約3500万件へ増加する見通しです。約70%の増加に当たり、高齢化や生活習慣の変化、リスク要因の増加などが主因に挙げられます。
Q2. がん発生増加の最大の原因は何ですか？
A. 最大の要因は高齢化です。年齢はがん発生の最も重要なリスク要因で、がん患者全体の半数以上が65歳以上で発生します。これに加え、肥満、身体活動不足、飲酒、不健康な食生活、大気汚染など、生活・環境面のリスク要因もがん増加に影響していると分析されました。
Q3. がん増加の傾向を抑えるには何が必要ですか？
A. WHOは、禁煙の推進やHPVワクチンの普及など、効果が確認された予防政策を強化し、がん検診と早期診断体制を改善すべきだと強調しました。また、高額治療中心のアプローチから脱し、予防、早期発見、治療、緩和ケアを包含する統合的ながん管理システムの構築が必要だと提案しました。
