釜山府民病院脊椎センターの石相允科長（整形外科、 写真）が曲がったおばあさんのような「退行性脊椎変形」患者の手術予後因子に関する研究結果を神経外科学術誌〈ニューロサージェリー（Neurosurgery, SCIE級）〉に発表した。アメリカ神経外科学会（CNS）の公式学術誌で、1977年に創刊され、現在は5年インパクトファクター（Impact factor）が約4.3を記録するなど、世界神経外科分野の最上位（top-tier）ジャーナルの一つである。
この論文（「退行性矢状面不均衡に対する変形矯正後の融合構造物の沈下」）は、ソウルア山病院の黄昌周教授との共同作成によるもので、石相允科長は通信著者として参加した。
彼らは退行性矢状面不均衡患者における変形矯正術後に発生する融合構造物沈下現象を分析した。特に高齢者に主に発生する退行性後弯症に対する前後方アプローチを用いた変形矯正術後の腰椎前弯角減少の有病率と原因を扱った。
結果として、前後方手術後に一般的に発生する腰椎前弯角減少の原因である椎体終板損傷やケージ沈下が、変形矯正術後の腰椎前弯角減少の主な原因ではなく、後方切除術を含む手術を行った場合、手術後約3ヶ月以内に前弯角減少がより頻繁に発生する傾向を示し、手術前の前弯角矯正計画の策定時にこれに留意する必要があることを示唆した。
石相允科長は6日、「最近、変形分野で思春期特発性側弯症以外に多くの注目を集めているいわゆる『曲がった病』と呼ばれる高齢者の退行性後弯症の治療後の予後因子に関する研究」とし、「手術前にこれらの予後因子を考慮して手術計画を立てるなら、手術を計画する術者にとって役立つ内容になるだろう」と述べた。
