2021年は1年間だけで、世界で114万人が抗菌薬耐性菌感染により死亡したと推計されています。
ただ、どの耐性菌を最優先で抑えるべきかは国によって事情が異なります。高麗大学安岩病院の感染内科のキム・ジョンヨン教授とユン・ヨンギョン教授の研究チームは、韓国の抗菌薬耐性病原体17種のリスクを体系的に評価し、国家レベルの対応優先順位を初めて示したと8日に発表しました。
抗菌薬耐性の状況は国ごとに異なります。発生規模や伝播の様相、治療環境もそれぞれ違います。世界保健機関（WHO）など海外で作成された優先順位だけでは、国内の実情を十分に反映しにくいとの指摘もあります。
研究チームは、国家の抗菌薬耐性サーベイランス資料と国内5つの大学病院の臨床資料、文献エビデンス、専門家の意見を総合し、17種の耐性病原体を選定しました。
評価項目は8つです。発生率、院内死亡率、疾病負担、耐性増加の傾向、伝播可能性、予防可能性、治療可能性、新規抗菌薬開発の見通しまで幅広く検討しました。
複数の基準を同時に考慮して優先順位を付ける手法は、多基準意思決定分析（MCDA）と呼ばれます。今回の評価には、感染内科・小児青少年科の臨床専門家から薬学・保健政策の研究者まで、計56人が参加しました。
研究チームは17種を順位に応じて3段階に分類しました。最もリスクが高い「緊急対応」3種、次いで「優先管理」7種、残る「モニタリング」7種です。
緊急対応の3種は、カルバペネム耐性肺炎桿菌（Klebsiella pneumoniae）、カルバペネム耐性アシネトバクター・バウマニ（Acinetobacter baumannii）、バンコマイシン耐性腸球菌（Enterococcus faecium）です。前の2つの病原体は、WHOが2024年に公表したリストでも最上位区分に含まれており、評価は一致しました。
一方、バンコマイシン耐性腸球菌は、WHOのリストでは相対的に低い区分にとどまっていたのに対し、国内評価では最上位の「緊急対応」対象に分類されました。国内での発生と伝播の特性を踏まえた独自の評価が必要であることを示しています。
キム・ジョンヨン教授は「今回の研究は、国内の抗菌薬耐性病原体を単にリスク順に並べたのではなく、死亡リスクや伝播力、疾病負担、治療可能性など複数の要素を併せて考慮し、優先順位を決められる枠組みを整えた点に意義があります」と話しました。
ユン・ヨンギョン教授は「抗菌薬耐性への対応は、すべての病原体に同じ資源を投入するより、国内状況でリスクが高い病原体を優先的に管理することが重要です」と指摘しました。そのうえで「今回の研究が、感染対策とサーベイランス、抗菌薬の適正使用、治療薬の研究開発など、国家の抗菌薬耐性政策の優先順位を決める科学的根拠として活用されることを期待します」と述べました。
研究チームは、この評価体系が一度きりで終わる順位表ではないことも強調しました。新たな耐性菌が出現したり、特定の病原体の発生が増えたり、新しい治療薬が登場した場合には、関連資料を反映して優先順位を付け直すことができます。
今回の研究は、疾病管理庁・国立保健研究院の支援を受けた学際的共同研究で、国際学術誌 《ランセット・リージョナル・ヘルス－ウエスタン・パシフィック（The Lancet Regional Health – Western Pacific）》 の2026年9月号に掲載されました。
