春先の黄砂や微小粒子状物質が猛威を振るうこの頃、新型コロナの新たな変異株の出現などもあり、呼吸器感染症の患者が増えている。こうした中、重症の新型コロナ患者では、大気汚染に長時間さらされると肺障害や死亡リスクがさらに高まる可能性がある、という研究結果が報告された。
カトリック大学汝矣島聖母病院の研究チームは、2020年1月から2022年12月までにカトリック中央医療院傘下の病院へ入院した成人の新型コロナ患者のうち、肺炎が確認された中等症・重症患者1867人を対象に、大気汚染が予後に及ぼす影響を調べた。大気質測定網のデータは患者の居住地情報に基づき、入院前3日間の平均を「短期曝露」、過去3年間の平均を「長期曝露」とそれぞれ定義した。大気汚染物質は二酸化硫黄（SO₂）、一酸化炭素（CO）、二酸化窒素（NO₂）、浮遊粒子状物質（PM10）、微小粒子状物質（PM2.5）の5種類に分類して解析を行った。
研究の結果、大気汚染物質に曝露していた重症の新型コロナ患者では、入院後7日以内に急性呼吸窮迫症候群（ARDS）を発症する確率が16.8%、30日以内の死亡率が19.4%に達した。とりわけ、自動車の排気ガスやたばこの煙、暖房機器などから一般的に発生する一酸化炭素（CO）は、短期曝露（入院前3日平均）で0.1ppm増加するごとに、急性呼吸窮迫症候群（ARDS）の発症リスクが1.18倍、30日以内の死亡リスクが1.15倍に上昇するなど、最も一貫した傾向を示した。
浮遊粒子状物質（PM10）もリスク要因だった。浮遊粒子状物質に長期曝露していた患者では、PM10が10μg/m³増加するごとに、急性呼吸窮迫症候群の発症リスクが2.24倍に増加した。
本研究は、呼吸器疾患分野の国際学術誌 《Respirology》 に掲載された。
キム・ソヒョン汝矣島聖母病院 呼吸器内科教授（本研究の筆頭著者）は、「今回の研究により、これまで大気質監視では相対的に注目度が低かった一酸化炭素（CO）曝露が、重症の新型コロナ患者の予後と一貫して関連することを確認した」と述べ、「これは交通量の多い都市環境が、感染症に脆弱な層にとって致命的なリスク指標となり得ることを意味する」と説明した。さらにキム教授は、「大気汚染が深刻な地域や排気ガスの排出濃度が高い地域にお住まいの方は、日頃からマスクを着用するなど、特に注意が必要だ」と助言した。
