「脊椎手術の創部負担を軽減する「双方向内視鏡」…効果は従来手術と同程度」

| 入力:

椎間板ヘルニア・脊柱管狭窄症患者で機能改善効果を確認


写真=クリップアートコリア
写真=クリップアートコリア

脊椎疾患の手術に用いられる「両側アプローチ内視鏡手術」は、従来手術と同程度の治療効果を示しつつ、創部の回復という点では利点がある――そのような評価結果が示された。高齢患者や基礎疾患のある患者など、術後の創部回復の負担が大きい場合には、治療選択肢の一つとして検討できるという分析だ。

27日、韓国保健医療研究院の患者中心医療技術最適化研究事業団(PACEN)は、両側アプローチ内視鏡手術の臨床的価値評価の結果を公表したと発表した。今回の評価は、PACENが支援した「腰椎椎間板ヘルニアおよび脊柱管狭窄症における低侵襲内視鏡手術と従来手術の臨床的・放射線学的有効性および安全性評価」研究の結果に基づいて実施された。研究責任者は、分党ソウル大学病院のパク・サンミン教授。

椎間板ヘルニアは、一般に「ディスク」と呼ばれる疾患だ。脊椎の骨の間でクッションの役割を担う椎間板が突出して神経を圧迫し、腰痛や下肢のしびれを引き起こす。脊柱管狭窄症は、神経が通る通路である脊柱管が狭くなり、痛みや歩行障害などを生じる疾患である。いずれも薬物療法や理学療法などの保存療法で改善しない場合や、神経圧迫症状が強い場合に手術が検討される。

両側アプローチ内視鏡手術は、小さな切開創を2か所設け、一方から内視鏡を、もう一方から手術器具を挿入して病変を治療する方法である。従来手術より切開範囲を小さくできるため、筋肉や周囲組織の損傷を抑え、創部回復の負担を軽減できる点で注目されてきた。

分唐ソウル大学病院のパク・サンミン教授の研究チームは、多施設ランダム化比較試験により、椎間板ヘルニアおよび脊柱管狭窄症患者において、従来手術と両側アプローチ内視鏡手術の有効性と安全性を比較した。

椎間板ヘルニア患者群では、両側アプローチ内視鏡下椎間板摘出術は、従来手術と比べて機能障害の改善、疼痛の軽減、QOL(生活の質)の改善効果が同程度であることが示された。一方、創部離開や瘢痕など、創部回復に関連する指標では、両側アプローチ内視鏡手術のほうが良好な結果を示した。

脊柱管狭窄症患者群でも、両側アプローチ内視鏡手術は機能障害の改善とQOL向上の効果が従来手術と同程度だった。腰痛の軽減と創部回復では、より良好な傾向が確認された。

費用対効果評価でも、両側アプローチ内視鏡手術の活用可能性が示された。両手術法の総医療費は同程度だったが、健康便益は両側アプローチ内視鏡手術のほうが高いことが示された。特に65歳以上の患者でこの便益がより大きく、増加する高齢患者に対応する診療環境において、意義のある治療選択肢となり得るとの評価だ。

PACENは、今回の臨床的価値評価を通じて、両側アプローチ内視鏡による脊椎手術は従来手術と比較可能な治療法として検討できるとした。特に、創部関連リスクが高い患者や早期回復が必要な患者、高齢患者、基礎疾患のある患者などでは、患者の状態と医療者の臨床判断に基づき、優先的に考慮し得るとみている。

ただし、すべての患者に両側アプローチ内視鏡手術が適しているわけではない。実際に術式を選択する際には、患者の病態、脊椎の解剖学的特性、基礎疾患、出血リスク、回復の必要性などを総合的に考慮すべきだと強調した。

PACEN団長のホ・デソク氏は「今回の評価は、両側アプローチ内視鏡による脊椎手術が従来手術と同程度の治療効果を示しつつ、創部回復と費用対効果の面で臨床的な活用可能性を確認した点に意義がある」とし、「今後も臨床現場で活用可能なエビデンスを蓄積し、研究成果の公益的活用を支援していく」と述べた。

臨床的価値評価報告書は、PACENのウェブサイトで確認できる。

×