1人世帯は多人数世帯に比べて早期死亡リスクが有意に高まるという研究結果が出ました。
国内の1人世帯の割合は急速に増加しています。2021年には33.4%で、2050年には約40%に達するとの予測が出ています。
1人世帯は社会的関係が少ない可能性が高く、心理的ストレスや栄養の不均衡など様々な理由で健康が悪化する恐れがあるとされていますが、これまで1人世帯の死亡リスクに関する研究はほとんど小規模で行われてきました。
これに関連して、疾病管理庁国立保健研究院は韓国国民健康保険公団のデータ（約244万人）と英国バイオバンクの大規模コホートデータ（約50万人）を分析し、東西の1人世帯の健康リスクを調査しました。
分析の結果、家族と一緒に住む多人数世帯に比べて、1人世帯の死亡リスクは韓国人で25%、英国人で23%増加することが分かりました。特に65歳以前に死亡する「早期死亡」のリスクは、韓国の1人世帯で25%、英国では43%と集計されました。この傾向は独居生活が5年以上続く場合により顕著であり、継続的に喫煙している場合や低所得層の場合にも有意にリスクが高まりました。
死亡リスクに最も顕著な影響を与えたのは所得で、総リスク上昇効果の42.3%を占めました。社会的剥奪感（25.9%）、喫煙の有無（14.8%）、孤独感（10.9%）、うつ（6.3%）などが続きました。
主要疾患の発症リスクも均等に増加しました。心血管疾患の影響が最も大きく、糖尿病・高血圧・異常脂質血症・癌・腎疾患などの影響が観察されました。
1人世帯の死亡リスクを低下させる最も効果的な方法は「生活習慣の改善」でした。研究チームによると、非喫煙、節酒、定期的な運動など健康的な生活習慣をすべて実践した1人世帯は、生活習慣管理を行わない1人世帯に比べて全年齢層の死亡リスクが57%、早期死亡リスクは44%まで減少しました。
ナム・ジェファン国立保健研究院長は「1人世帯の増加は世界的な人口社会学的変化であり、独居者の孤立と生活習慣の悪化が健康の重要な変数であることを今回の研究で証明しました」と述べ、「独居によって生じた健康の脆弱性は生活習慣の改善だけでもかなり克服できることを確認しました」と伝えました。
今回の研究結果は国際学術誌『メイヨークリニック論文集（Mayo Clinic Proceedings）』に最近掲載されました。
