環境ホルモンが人体に害を及ぼし得ることを示す研究結果が、改めて報告された。
サムスンソウル病院は8日、妊娠中および出生初期に環境ホルモンに曝露すると、新生児でアトピー性皮膚炎を発症する可能性が高まることを確認したと発表した。
環境ホルモン、人体への影響を裏付け
環境ホルモンとは、体内のホルモン分泌をかく乱する外部の化学物質を指す。主に廃棄物の焼却過程で発生する有害物質のダイオキシン、プラスチックを柔らかくするフタル酸エステル、プラスチックや缶詰の内面コーティングに使われるビスフェノールAなどが含まれる。
一方で、日常生活で人体に明確な影響を与えるほどの環境ホルモンに実際に曝露するのは難しい、との見方もある。現代社会のほぼあらゆる製品に環境ホルモンを引き起こす物質が含まれており、避けることは不可能なのだから、不必要な恐怖感をあおる必要はない――といった指摘もたびたび出ている。
それでも、環境ホルモンが実際に疾患を引き起こすことを示す証拠は多い。精子数の減少、不妊、子宮内膜症などは、環境ホルモン曝露と直接の関連がある疾患として世界保健機関（WHO）が明記している。近年は、環境ホルモンが免疫システムを崩し、炎症性疾患やがんを引き起こし得ることが明らかになったとの報告もある。
アトピーの有無を分けた「環境ホルモン」
サムスンソウル病院の小児青少年科と、米国ナショナル・ジューイッシュ・ヘルスの共同研究チームは、新生児の尿中フタル酸エステル代謝物濃度とアトピー性皮膚炎の関連を分析した。
フタル酸エステルは、プラスチックを柔軟にする物質だ。玩具や食品包装材、各種の日用品などに広く使われている。食事や呼吸、皮膚接触などを通じて体内に入ると、ホルモン系をかく乱するとされる。
特に妊娠中の女性がフタル酸エステルに曝露すると、胎盤を介して胎児に直接伝わる。子宮内で赤ちゃんを外部の衝撃から守る羊水にもフタル酸エステル成分が浸透し、結果として胎児の皮膚発達過程で継続的にフタル酸エステルに曝露される。
研究チームは2020年12月から2022年6月にかけて、国内4病院で生まれた新生児61人を分析した。12カ月間追跡した結果、61人のうち11人がアトピー性皮膚炎と診断された。
差が出たのは環境ホルモン曝露だった。生後48時間時点で新生児の尿を分析したところ、フタル酸エステルを分解して残った代謝物の濃度が基準値（12.18μg/L）以上の新生児では、アトピー性皮膚炎のリスクが最大で8倍を超えて高まった。
炎症が増え、皮膚バリアが弱まる
研究チームは、フタル酸エステルが皮膚バリアの低下と炎症反応を引き起こしたとみている。
実際に、フタル酸エステル溶液を日常生活で曝露し得る水準で細胞に曝露させると、炎症反応に関連するサイトカイン（免疫タンパク質）が増加した。逆に、皮膚バリアを維持する中核タンパク質は3分の1に減少した。
人工皮膚を用いた実験でも結果は同じだった。皮膚の水分が減り、皮膚バリア機能が低下した。
今回の研究で責任著者を務めたキム・ジヒョン氏（サムスンソウル病院小児青少年科教授）は「生涯の早期に環境ホルモンに曝露すると、乳児の皮膚の健康に大きな影響を与え得ます」と述べ、「この時期は皮膚バリアと免疫系が発達する重要な時期です。生活環境を丁寧に見直す必要があります」と語った。
