
国内の19歳男性は4人に3人程度が近視だとする研究結果が出ました。
眼科の専門家は、子どもの頃に近視が始まった場合、眼鏡で視力を矯正するだけでなく、進行を遅らせるための管理が必要だと助言しています。成人後は黄斑など関連する合併症を確認するなど、ライフステージに応じた管理が必要だという説明です。
大韓眼科学会は「第56回 目の日」を2日後に控えた6日、「2026 目の日 ファクトシート」を公開しました。今年のテーマは「近視管理、生涯の目の健康の始まりです」です。
ファクトシートには、国内外の小児・青少年における近視の現状と、屋外活動など近視予防の方法、海外の近視管理事例、近視進行の評価と抑制治療、成人の強度近視における主な合併症と警告症状などが盛り込まれました。

特に国内の若年層で近視の有病率が高い点が目立ちます。2013~2022年にソウル地域で初めて兵役判定検査を受けた19歳男性51万9703人を分析した研究によると、2022年の近視有病率は73.69%でした。4人に3人の割合です。
強度近視も22.04%に達しました。研究では、近視の程度を示す球面度数に乱視度数の半分を反映した「球面等価屈折力」が、片眼でも-6.0ディオプター(D)以下であれば強度近視に分類しました。ただし、ソウル地域の19歳男性のみを分析したため、この数値を国内の青少年全体の近視有病率として解釈してはなりません。
学会は、近視になる前から管理することが重要だと強調しました。まだ近視のない子どもは、可能であれば1日約2時間、屋外で活動するのが望ましいとしています。すでに近視が始まっている場合は、眼鏡の度数を合わせるだけでなく、進行速度を確認し、必要に応じて近視進行抑制治療を検討すべきだとしました。
成人になったからといって管理が終わるわけではありません。特に強度近視がある場合は、網膜や黄斑、視神経などに異常が生じていないか、継続的に確認する必要があります。学会が近視を単なる「視力矯正」ではなく、生涯にわたり管理が必要な目の健康問題として捉えるべきだと強調する理由です。
キム・チャンユン大韓眼科学会理事長は「近視は単なる視力矯正の問題ではなく、早期に予防し、継続的に管理すべき重要な目の健康問題です」と述べました。