今年、肺機能検査が一般健診項目として正式に導入される中、大熊製薬がデジタル肺機能検査機器市場の拡大に乗り出す。
大熊製薬とティーアールは19日、大熊製薬本社でデジタル基盤の肺機能検査機器「ザ・スピロキット」の供給契約を締結し、全国の病院・クリニックおよび健康診断センターを対象に製品の営業ネットワークを強化する方針だと24日に発表した。今回の契約により、ティーアールはザ・スピロキットの開発と製造を担当し、大熊製薬は全国の営業網を基盤に流通および営業・マーケティングを担う。
両社の協業は、最近の国家健康診断制度の変更に伴う肺機能検査需要の増加に対応するための戦略的な動きだ。今年から国家健康診断の仕組みが一部改編され、肺機能検査（PFT）が一般健診項目として正式に導入された。これにより、56～66歳の国民は健診を通じて慢性閉塞性肺疾患（COPD）など主要な呼吸器疾患を早期に発見できる機会を得た。
ザ・スピロキットは検査データを自動解析して適切なデータを選別し、慢性呼吸器疾患の最新診療ガイドラインに沿って主要な臨床指標とともにCOPDおよび喘息の診断を補助する。これにより医療従事者は、検査結果の判定に要する時間を短縮し、診療の利便性を高められる。
特にタブレットPCを通じて、検査の進行順序や呼吸の強さ、残り時間などをリアルタイムで案内し、検査のしやすさと受検者の遵守度を同時に高めた。さらに、受検者の呼吸パターンをリアルタイムで解析し、検査の適切性を即時に判断する機能も備えている。
タブレットPC画面上でキャリブレーション（校正）工程を実施でき、校正結果はサーバーに保存・管理される。医療従事者は画面の案内に従ってシリンジを操作し、結果グラフを通じて校正の実施有無を確認できる。
サイズは約16cm、重量は約123gで、使いやすさと携帯性に優れ、入院病棟や出張健診などでも手軽に肺機能検査を実施できる。従来は患者が肺機能検査室へ移動して検査を受ける必要があった。
イ・チャンジェ 大熊製薬代表は「ザ・スピロキットは肺機能検査へのアクセスを高め、一次医療機関でも呼吸器疾患の早期診断を広げられるソリューションだ」と述べた。
